琵琶湖の南湖で異常繁茂するオオバナミズキンバイなどを効果的に除去するため、滋賀県や県内のNPO法人などが20日、「琵琶湖外来水生植物対策協議会」を設立した。大津市の県庁で設立会議を開き、除去に向けた課題を話し合った。
オオバナミズキンバイは2009年に赤野井湾(守山市)で初めて確認された。草津市や大津市の琵琶湖岸でも増え続け、昨年12月の調査では、南湖で約6万4880平方メートルも生育していた。ナガエツルノゲイトウやミズヒマワリなどの外来水生植物も増加が懸念されている。
協議会には県内6市や守山市内の漁協などが参加した。オオバナミズキンバイの急増について、県琵琶湖環境科学研究センターの担当者は「人工湖岸の多い南湖東岸で増えている」と報告、「防除する努力が不足すれば除去による減少より自然増加が上回ってしまう」と指摘した。
また、守山市の担当者は「環境センターの処理能力に限界がある」と除去後の処分についての課題を挙げた。大津市の担当者は「取り組みができていない」と現状を説明した。
オオバナミズキンバイはちぎれた茎からも増えるが、なぜ繁茂するかなどの仕組みは分かっていない。このため協議会は、徹底的な除去を行う一方、14年度から生態の解明を進める。