県伊豆沼・内沼環境保全財団は、両沼の外来食害魚ブラックバスが01年以来の駆除活動で減少し、在来魚が回復しつつあると、栗原市であった「伊豆沼・内沼自然再生協議会」で報告した。専門家、漁協関係者に市民が加わった「伊豆沼方式」と呼ばれる多様で持続的な駆除活動の成果が見えてきた。
報告したのは同財団の藤本泰文研究員(34)で、県内水面水産試験場がとったデータを分析した。報告によると、定置網1枚当たりの1日平均のバス捕獲数は03年の40個体超がピークだったが、09年は約3個体に減少した。
一方、バスの減少と反比例するように在来魚の捕獲数が増えた。駆除活動前の00年、定置網1枚当たりの1日平均捕獲数は14個体に過ぎなかった。だが、09年は1300個体近くまで増え、バスが増殖する前の96年の捕獲数の半分まで回復した。
駆除活動は最初、地元漁協が始め、04年から市民ボランティアの「バス・バスターズ」(バス退治人)を含めた厚い駆除体制を整えた。同時にバスの産卵を誘い、卵とともに見張りの雄を駆除する「人工産卵床プラス刺し網法」を開発した。
回復しつつある在来魚はモツゴが大半で、次いでヌカエビ。種類は多くなく、別の外来食害魚ブルーギルが増える傾向もある。藤本研究員は「バス根絶に向けフェロモン駆除法の確立が課題。ブルーギルの駆除手法の開発も急務」と述べ、駆除に手を緩めない姿勢を示した。【小原博人】3月13日朝刊